リクルーティングサイトにおけるオーナーシップについて

この記事の担当者

木村 正宏

【人材業界専門エージェント】株式会社インプレッション
代表取締役　人材業界（派遣・紹介）歴３２年

お疲れ様です。
インプレッションの木村正宏です。

企業の社員採用や人材紹介会社の候補者の集客は、
ビズリーチさんやリクルートさん、エンさんなどから提供されている人材データベースを使ってのダイレクトリクルーティングやスカウトメール送信が主流になっています。

求職活動をされている方も、データベースサイトに登録した方が効率良く欲しい情報にリーチできるので、利用者が増えているのもうなづけます。

複数のデータベースを使っている際に気をつけないといけないのが、サイトのオーナーシップ問題です。

どういうことかというと、例えば以下のような事例が想定できます。

人材紹介会社のコンサルタントさんが、

Aデータベースに登録している甲さんにオファーメールを送った。

その後面談して求人のご紹介まで進んだが、その時はご支援が出来ず甲さんも転職活動を中止した。

そして１年後、今度はBデータベースサイトを使ってオファーメールを送っていたところ、

１年前に登録して頂いた甲さんからエントリーがあった。

人材紹介会社のコンサルタントさんと甲さんは約１年ぶりに再開を果たし、

転職活動のご支援も順調に進み、無事に甲さんの転職先が決まった。

上記のようなケースの場合、（データベースサイトによって若干条件が異なるものの）
AデータベースにもBデータベースにも甲さんのオーナーシップが発生しているので、
人材紹介会社は、Aデータベース社とBデータベース社の両方に費用の支払いが生じます。

求職者の方も複数のデータベースに登録される方が増えているのでこのようなケースは今後も増えていくと思います。

データベースサイト中心に集客をされてる会社は、
自社のデータベースをきちんとメンテナンス・管理することが、より大切になってくると感じています。